ご注文方法に関して

  1. 受取り店舗を検索する

    「受取り先店舗の選択」欄にて、都道府県・市区町村を選択いただき、受取りを希望される店舗を検索してください。

    ご指定のご住所にお受取り可能な店舗がない場合・該当店舗が受付を終了している場合は表示されません。

  2. 受取り日時を指定する

    「受取り日(時間)の選択」欄にて、ご希望の受取り日時を選択してください。

  3. 商品と数量を選択する

    「注文メニューの選択」欄にて、ご希望の商品の数量を選択してください。

  4. お支払い方法を指定する

    「ご注文のお支払い方法」欄にて、ご希望されるお支払い方法をお選びください。

    ほっともっと電子マネーでお支払いのお客様、全額ポイント支払いをご利用の場合は、お支払い方法選択画面で選択してください。ほっともっと電子マネーとポイントの詳しい説明は、こちらをご覧下さい。

    クレジットカード支払いのお客様は、次画面のお支払い情報入力ページにクレジットカード情報を入力してください。

    ポイントをご利用の場合は、お支払い方法を選択後にご利用ポイント数をご入力ください。

    PayPay残高でのお支払いはご選択できません。

  5. お客様情報を入力する

    お名前・ご連絡先電話番号・メールアドレスを入力してください。
    ご要望等がございましたら、入力欄にご記入ください。

    全て入力を終えられましたら、「次に進む」ボタンを押してください。

  6. ご注文内容・お客様情報を確認し、予約する

    ご注文内容をご確認ください。
    内容にお間違いがなければ「予約完了へ進む」を押してください。

  7. 予約完了を確認する

    ご注文完了ページが表示されましたら、ご予約完了です。
    ご登録いただいたメールアドレスに、ご予約内容確認のメールをお送りします。
    (ドメイン「plenus.co.jp」からのメールが受信できるよう、指定受信設定を行ってください。)

    ご注文内容の変更や、キャンセルは、店舗へお電話ください。

    ご注文内容の変更や、キャンセルは「ご予約の受付期間」までとさせていただきます。尚、クレジットカード・ほっともっと電子マネーでのお支払いの場合と、ポイントをご利用いただいている場合、ご注文内容を変更いただくことができませんので、予めご了承ください。

    下記の場合、店舗よりお電話をさせていただく場合がございます。

    • 都合により、お時間の変更をお願いさせていただく場合。

    お電話での確認がとれない場合、キャンセルさせていただく場合がございます。予めご了承ください。

    • ご注文のお弁当が10個以上、4,000円以上の場合。
    • ご注文の数量が多い場合や、店舗の都合によりお受け出来ない場合。
    • 店舗の状況によっては、時間が前後する場合があります。
    • この画面を保存するか店舗電話番号と注文番号をメモしておくことをお勧めいたします。

お知らせ:受取り拒否・いたずら注文等について

「いたずら注文」や「なりすまし注文」、お客様都合による「受取り拒否」など、悪質なご注文につきまして、当社では以下の対策を取らせていただきます。

「いたずら注文」・「なりすまし注文」
当社または第三者へ迷惑・損害を与えた場合は「偽計業務妨害罪」にあたるため、警察へ被害届けを提出し、プロバイダ・携帯電話会社等に調査を依頼し、注文者を特定したうえで損害賠償請求をいたします。
<該当行為>
  1. 架空または他人の個人情報(氏名・住所・電話番号・メールアドレス・クレジットカード情報など)を勝手に使用した場合。
  2. 上記以外での迷惑・損害の発生する行為があった場合。
「受取り拒否」・「所在不明」
お客様の都合による「受取り拒否」は原則応じられません。「受取り拒否」を行われた場合や、お客様不在のため消費期限が切れた場合などは、それらに関連して生じた全ての諸経費を別途請求させていただきます。
法的措置及び個人情報について
「いたずら注文」や「なりすまし注文」などの悪質な行為に対しては、警察に被害届けを提出し、調査費用も含めた損害賠償請求などの法的措置を取らせていただきます。
尚、当社で把握している情報(User-Agent・リモートホストアドレス・IPアドレスなどの個人情報)は以下に示すいずれかの場合を除き第三者には提供いたしません。
  1. 事件・事故・犯罪など、国または地方公共団体等の公共機関およびその委託を受けた者が法令または条例の定める事務を遂行する事に対し協力をする必要がある場合であり、且つ本人の同意が得られる場合。
  2. いたずら注文等、被害者が国の機関に届け出をし捜査協力のため該当する個人情報並びにログを開示する必要が生じた場合。